Ｎ検活用のメリット、充実のご指導支援ツール

Ｎ検のご活用には、主に「授業で役立つ」「入試・就職に役立つ」「主権者教育に役立つ」という３つのメリットがあります。団体受検をご利用の場合は、「月イチ時事サポート」をはじめとする充実のご指導支援ツールも自由にご利用いただくことができます。詳細は、以下よりお問い合わせください。

■学生に、社会で求められる力をつける

【授業】大学教育のベースを身につけ、学生の学びを助けます

大学全入時代を迎えて、総合型選抜・学校推薦型選抜入試など学科試験を経ず入学する学生の比率は年々増加しています。こうした状況を踏まえ、基礎学力不足への対策が、各学校で始まっています。Benesse教育研究開発センターの「学習基本調査」によれば、授業への理解度が最も低い科目は「公民」となっており、社会科学系の学部のみならず、大学で学ぶためのアカデミックスキルを習得するうえで、基本的な時事問題の知識は不可欠と言えます。入学前や初年次教育など早い時期から「Ｎ検」受検を学生に課す学校が増加しているのも、その表れと言えます。

【就職】就活で求められる時事力は、一夜漬けでは身につきません

今、多くの企業は採用選考で「コミュニケーション能力」「チャレンジ精神」「主体性」などを重視しています。また経済産業省も社会人基礎力の要件として「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」を挙げています。これらの能力全ての前提は、世の中の動きに対する知識や理解に他なりません。特に近年「時事問題」を含んだ筆記試験を最初の選考とする企業が増加しています。さらに面接で質問されるケースも多く、全業種共通の傾向といえます。就活に必要な「時事力」は一朝一夕では身につかないため、早めの対策が求められています。

Ｎ検を受検した大学・短大、専門学校生によると、主な受検の理由は「就職や転職、現在の仕事に役立つ」「学校や職場で推奨されている」と続き、就職を見据えて具体的な力を身につけたい学生、学校の働きかけをきっかけに一歩を踏み出す学生が多いことがわかります。社会を読み解き自分のものにして活かしていく力を証明するＮ検合格は、業界問わず企業への大きなアピールになるとされ、就職指導の一環でＮ検の団体受検を実施されるケースは年々増加しています。団体受検の詳しいご案内は、以下よりご請求ください。

■知的好奇心を育み、授業への理解度を深める

近年の中学入試では、ほとんどの学校が時事問題を出題しています。時事問題は学校の授業で取り上げられることがほとんどないだけに、入試では大きな差がつきかねない分野と言われています。中学入試での時事問題対策の決め手は、親子の会話。新聞やテレビのニュースを見て親子で話し合ったり、分からないことを調べることで知らず知らずのうちに知的好奇心や考える力が育まれるのです。親が新聞を毎日読んでいる子は、授業の理解度も高いという調査結果もあります。ニュース検定は、初めて「ニュース」を学ぶ子どもたちを対象とした入門級から、親子で一緒に学べるように、保護者の方も受検できる上位級までご用意しています。

■社会で重視されるのは、コミュニケーション能力や基礎学力

厚生労働省が企業を対象に行った、「若年者の就職能力に関する実態調査」では、採用時に重視する能力を尋ねたところ、「コミュニケーション能力」を重視する企業が85.7％と最も多く、「基礎学力」（70.8％）や「資格取得」（56.3％）も上位にあがりました。企業が若年者の就職に関して特に重視している「コミュニケーション能力」、「基礎学力」といった能力の修得には、若年層に社会への関心を植え付け、理解力を高める人材育成の取り組みが必要です。

■ビジネスでも求められる「ニュースを読み解き、活用するチカラ」の育成に

企業の教育・研修ご担当者によると、人材育成のプログラムを構成する際にもっとも悩ましいのは、「専門的な知識では補えない分野をどう強化するのか」「興味・関心が偏りがちな社員の視野をどう広げるか」「コミュニケーション能力をどう高めるか」といった、目に見えにくく教材も少ない「一般常識」をいかに蓄積させるかといった点だといいます。ニュース検定は、「ベテラン記者、有識者らで構成されたスタッフが、今を読み解くために必要なテーマを厳選してバランスよく出題」しており、現代の忙しい社会人も、注目の時事ニュースの全体像から個別のテーマまでを短時間で学習できるように設計されています。すでに複数の企業で、研修や人材開発にご利用いただいています。

■ニュース検定の活用のご提案

企業の新入社員研修にニュース検定を導入することを検討されるのであれば、まず内定者に対して、内定期間中も緊張感を持って過ごし、一般常識を身につけさせるために１１月の検定をお勧めします。

1･2月に内定者研修を企画しているのであれば、研修会場を準会場として申請し、団体受検を行うこともできます。

４月の新人研修では、公式教材による自学自習を促すことも可能です。研修が一区切りつき、ＯＪＴで各職場に散った社員たちに対しては、６月の公開会場での受検や、社内での団体受検を通じて、日々の自己研鑽の姿勢を早くから身につけさせることが期待できます。

フォロー研修、２年目以降の研修を通じ、日頃から一般常識の大切さを確認させるためにも、ニュース検定を研修メニューや、プログラムに追加することをご検討ください。