『準備した質問は大丈夫だけど、何気ない会話が苦手』
『急に話題を振られると、アタフタしてしまう』そんな経験ありませんか？

近年注目度が高まっている「雑談力」。ニュースは、その雑談力とも強く結びつきます。

　人と人が一緒に仕事をするうえで、相手との関係性を高めることは非常に重要です。仕事をしているのだから、仕事の話をしていれば大丈夫、ということはありません。相手と雑談をできるかどうかで、人からの印象はぐっと変わってくるものです。

　ニュースを知っていると、話題が格段に広がります。政治、経済、スポーツ、社会問題など、さまざまな分野の最新情報が、ニュースとしてみなさんの手元に届きます。誰がどんな話題を振ってくるかは予測できません。でも、ニュースを日々追いかけていれば、突然出てきた話題でも、慌てずに対応できるようになるでしょう。

　仕事中はもちろん、就職活動でも何気ない会話を交わす機会は増えています。ニュースを見て、雑談力を高めましょう。

社会に出たとき、時事力は重要な力として、その効果を発揮するでしょう。

社会人基礎力と呼ばれる力を知っていますか？
時事力は、その中でも「課題発見力」や「状況把握力」と密接に結びつくと考えられます。

　ニュースは課題発見力を高めるツールとして効果的に機能します。というのも、ニュースは、次のようなものさしを基準に提供されています。すなわち① 新しいこと　② 人の生死や人生に関係していること　③ 社会性が高いこと　④ 地域の暮らしに関係していること　⑤ 国際性があること　です。

　こうした情報を収集することは、社会人基礎力の中で提示されている「課題発見力」や「状況把握力」において、課題のありかや、現代社会の状況を把握するための指針となります。

　ニュースを見ること、継続的に情報を収集することは、若手の社会人や就活生の活躍を後押しします。

　公務員採用試験（筆記試験）で時事問題の比重が高まっています。特に政治経済分野は、日々のニュースを題材にして出題されることが少なくありません。

　これまでは、時事問題の「対策本」で勉強すれば十分だったのかもしれません。しかし「人物評価重視」の傾向が強まっている今、こうした「付け焼き刃」では限界があります。 　さらに最近は面接試験の比重も高まり、時事問題が話題になることも増えています。地方自治体によっては、面接カードに事前に「最近気になるニュース」を書かせて、面接本番で聞くケースも増えています。

　こうした面接では、時事問題を「自分の言葉で語れるかどうか」かがチェックされます。しかし「対策本」で、政治経済の専門用語を機械的に覚えるだけでは太刀打ちできません。時事問題の背景や構造を理解しているか、自分の言葉で第三者にわかりやすく説明できるのか――を面接官は見ているのです。

　さらにいえば、国レベルの社会問題だけでなく、志望する地方自治体が抱える問題や、地域社会の課題を、最新の社会動向と関連づけて考え、説明し、その解決方法を自分の言葉で提示する姿勢が公務員試験では問われているのです。　

　ニュース検定の学習を通じて、「一問一答」形式よりもさらに進化した時事問題の応用力を養うことができます。