ニュース検定の学習と受検で身に付く「時事力」は、学校での学びはもちろん、 就職活動やビジネスでも役立ちます。N検は、小学生から大人の方まで、 それぞれのメリットを感じていただける検定です。受検をお考えの方は、ぜひ ご覧ください。
N検は、中学校・高等学校での時事問題指導にご利用いただきやすい構成になっています。
N検は、時事問題を学ぶ意義、N検の役目、検定試験という仕組みについて、このように考えます。
N検のご活用には、主に「授業で役立つ」「入試・就職に役立つ」「主権者教育に役立つ」という3つのメリットがあります。団体受検をご利用の場合は、「月イチ時事サポート」をはじめとする充実のご指導支援ツールも自由にご利用いただくことができます。
アメリカ大統領選挙の候補者は、常に「神」という言葉を口にします。大統領の就任式では、聖書に手を置いて宣誓します。アメリカは、ヨーロッパから移り住んだキリスト教徒が建国したからです。アメリカは、「神の国」なのです。アメリカという国が、どうして建国されたのか。アメリカ大統領選挙を見ることで、歴史も見えてくるのです。
EUへのトルコの加盟を認めるかどうか、ヨーロッパでは大きな問題になっています。「トルコはヨーロッパの一員なのか」という問題です。
EUは、「統一ヨーロッパ」をめざして発展してきましたが、トルコ加盟を認めるかどうかで意見が分かれました。EUは、実はキリスト教という同じ基盤の上に成り立つ国際組織だったということが、この問題で明らかになりました。トルコはイスラム教徒の国。キリスト教徒の国の連合体であるEUには加盟を認めないという本音が出たのです。
トルコとヨーロッパの対立。ここに、オスマントルコとヨーロッパの対立の歴史を見ることができます。EUがニュースになるとき、そこには歴史的背景が潜んでいます。生徒たちに、現代のニュースから歴史を見る方法を教えることができます。
中国からの食品の安全性が、日本を揺るがしています。しかし、中国からの食品輸入を制限するのは非現実的です。日本は中国なしではやっていけないのです。ここに、日中の長く複雑な歴史が影を落としています。
日本や世界のニュースを理解するためには、地理や歴史の知識と共に、論理的思考力も必要とされます。それこそ学校で身につける能力です。「なんで勉強なんかしなければならないの?」という生徒たちからの究極の問いかけ。それに、何と答えるのか。学校で基本的な勉強をしておくことで、ニュースが理解できるようになる。ニュースが理解できれば、これから自分がどう生きていくか、それを判断することも可能になる。
学校での勉強次第で、ニュースを理解できるようになるし、ニュースを知ろうとすることで、学校の勉強も進む。ニュース検定を受けようとすることで、勉強の意欲も湧いてくる。検定に合格すれば、生徒の自信にもつながる。
そんなニュース検定の活用法を、先生方にお勧めします。
N検は、大学生・短大生・専門学校生に求められる時事問題理解を無理なく養うことができます。
【授業】大学教育のベースを身につけ、学生の学びを助けます
大学全入時代を迎えて、総合型選抜・学校推薦型選抜入試など学科試験を経ず入学する学生の比率は年々増加しています。こうした状況を踏まえ、基礎学力不足への対策が、各学校で始まっています。Benesse教育研究開発センターの「学習基本調査」によれば、授業への理解度が最も低い科目は「公民」となっており、社会科学系の学部のみならず、大学で学ぶためのアカデミックスキルを習得する上で、基本的な時事問題の知識は不可欠と言えます。入学前や初年度教育など早い時期から「N検」受検を学生に課す学校が増加しているのも、その表れと言えます。
【就職】就活で求められる時事力は、一夜漬けでは身につきません
今、多くの企業は採用選考で「コミュニケーション能力」「チャレンジ精神」「主体性」などを重視しています。また経済産業省も社会人基礎力の要件として「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」を挙げています。これらの能力全ての前提は、世の中の動きに対する知識や理解に他なりません。特に近年「時事問題」を含んだ筆記試験を最初の選考とする企業が増加しています。さらに面接で質問されるケースも多く、全業種共通の傾向といえます。就活に必要な「時事力」は一朝一夕では身につかないため、早めの対策が求められています。
N検を受検した大学・短大・専門学校生によると、主な受検の理由は「就職や転職、現在の仕事に役立つ」「学校や職場で推奨されている」と続き、就職を見据えて具体的な力を身につけたい学生、学校の働きかけをきっかけに一歩を踏み出す学生が多いことがわかります。社会を読み解き自分のものにして活かしていく力を証明するN検合格は、業界問わず企業への大きなアピールになるとされ、就職指導の一環でN検の団体受検を実施されるケースは年々増加しています。団体受検の詳しいご案内は、以下よりご請求ください。
N検は、塾での時事問題指導にご利用いただきやすい構成になっています。
N検は、時事問題を学ぶ意義、N検の役目、検定試験という仕組みについて、このように考えます。
中学進学塾大手「四谷大塚」の調査によれば、私立・国立中学の約8割で社会などの入試科目で「時事問題」が出題されているとのこと。学校の授業で取り上げられることがほとんどないだけに、入試では大きな差がつきかねない分野と言われています。中学入試での時事問題対策の決め手は、親子の会話。新聞やテレビのニュースを見て親子で話し合ったり、分からないことを調べることで知らず知らずのうちに知的好奇心や考える力が育まれるのです。親が新聞を毎日読んでいる子は、授業の理解度も高いという調査結果もあります。ニュース検定は、初めて「ニュース」を学ぶ子どもたちを対象とした入門級から、親子で一緒に学べるように、保護者の方も受検できる上位級までが用意されています。
厚生労働省が企業を対象に行った、「若年者の就職能力に関する実態調査」では、採用時に重視する能力を尋ねたところ、「コミュニケーション能力」を重視する企業が85.7%と最も多く、「基礎学力」(70.8%)や「資格取得」(56.3%)も上位にあがりました。企業が若年者の就職に関して特に重視している「コミュニケーション能力」、「基礎学力」といった能力の修得には、若年層に社会への関心を植え付け、理解力を高める人材育成の取り組みが必要です。
企業の教育・研修ご担当者によると、人材育成のプログラムを構成する際にもっとも悩ましいのは、「専門的な知識では補えない分野をどう強化するのか」、「興味・関心が偏りがちな社員の視野をどう広げるか」、「コミュニケーション能力をどう高めるか」といった、目に見えにくく教材も少ない「一般常識」をいかに蓄積させるかといった点だといいます。ニュース検定は、「第一線の新聞記者で構成されたスタッフが、今を読み解くために必要なテーマを厳選してバランスよく出題」しており、現代の忙しい社会人も、注目の時事ニュースの全体像から個別のテーまでを短時間で学習できるように設計されています。すでに複数の企業で、研修や人材開発にご利用いただいています。
企業の新入社員研修にニュース検定を導入することを検討されるのであれば、まず内定者に対して、内定期間中も緊張感を持って過ごし、一般常識を身につけさせるために11月の検定をお勧めします。
2月に内定者研修を企画しているのであれば、研修会場を準会場として申請し、団体受検を行うこともできます。
4月の新人研修では、公式テキストによる自学自習を促すことも可能です。研修が一区切りつき、OJTで各職場に散った社員たちに対しては、6月の一般会場での受検や、社内での団体受検を通じて、日々の自己研鑽の姿勢を早くから身につけさせることが期待できます。
フォロー研修、2年目以降の研修を通じ、日頃から一般常識の大切さを確認させるためにも、ニュース検定を研修メニューや、プログラムに追加することをご検討ください。